投資信託の基礎知識
投資信託のリスク
リスク・リターンの関係性
投資信託の「リスク」＝「危険」ではありません！
投資を始めるときは、まずリスク・リターンの意味を理解しましょう。投資におけるリスクとは、「危険」ではなく「価額のブレ」を意味します。さまざまな要因から、価額は上下に変動します。
リスクとリターンのイメージ
一般的にリスクを低く抑えようとするとリターンは低下し、高いリターンを得ようとするとリスクも高まる傾向にあります。ご自身の資産運用の目的にあわせて、リスクとリターンのバランスを考えながらファンドを選びましょう。
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投資信託の主な基準価額変動要因
その他の価格変動要因
投資信託のリスクの種類
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価格変動リスク株式や債券等の価格が変動するリスクです。一般的に、国内外の政治・経済情勢、企業の業績、景気動向等の影響を受けます。 -
金利変動リスク政策や景気などの影響により金利が変動することで債券価格が変動するリスクです。一般的に、金利が上昇すると債券価格は下落し、金利が低下すると債券価格は上昇します。 -
為替変動リスク外貨建資産に投資する場合、通貨の交換レートの変動により、円換算の価値が変動するリスクです。一般的に、円高になれば基準価額にマイナス、円安ならプラスの影響があります。 -
信用リスク株式や債券を発行している企業などが財政難や経営不振等により、元本の払い戻しや利息の支払いができなくなるリスクです。 -
流動性リスク市場規模や取引量が少ない場合に、流動性が低く、希望する価格で売却や購入ができなくなるリスクです。 -
カントリーリスク海外の資産に投資する場合に、投資する国の政治・経済・社会情勢、通貨規制等の影響をを受け、基準価額が変動するリスクです。 -
REIT（不動産投資信託）の
価格変動リスク賃料や入居率等による不動産資産価値の変化、投資対象地域の金利、政治・経済情勢の変化等によってREIT価格が変動するリスクです。
リスクと上手に付き合うための3つのポイント
Point1資産分散
資産分散とは、複数の株式や債券などの金融商品に分散して投資を行うことです。
一般的には、株式・債券、国内・海外など、投資対象を分散させることで、一つの商品が値下がりしても、残りの商品でカバーすることができるため、全体として値下がりする危険性が小さくなるといわれています。
Point2時間分散
時間分散とは一度にまとまったお金を投資するのではなく、少しずつ時期を分けて投資することで、購入タイミングを分散させることを言います。
安いときに買って高いときに売るのが理想ではありますが、プロでもなかなかうまくできるものではありません。
市場環境が変化するなかで、一時的な価額変動による影響を分散させる効果が期待できます。
時間分散には積立投資がおすすめです
Point3長期運用
相場は短期間でみると一時的な要因により大きく変動することがありますが、長期投資すればするほど短期的な相場の動向に左右されにくくなる傾向があります。一般的には、投資期間が長くなるほどリスク（価額のブレ）が小さくなります。
投資信託にかかる手数料等および税金、リスク、ご注意点について
〈投資信託にかかる手数料等及び税金、リスクについて〉
- 投資信託のご購入時には、お申込手数料（申込口数、金額に応じ、基準価額に対し最大3.3%＜税込＞）が必要です。また、換金時には、信託財産留保額（換金時の基準価額に対し最大0.5%）が必要です。保有期間中は信託報酬（信託財産の純資産総額に対し最大年率2.42%＜税込＞）及び監査費用、その他費用等が信託財産から支払われます。ファンドごとに異なりますので、詳細は「投資信託説明書（交付目論見書）」等によりご確認ください。なお、手数料等の合計額については、お申込金額、保有期間、運用状況等に応じて異なりますので、表示することはできません。
- 投資信託にかかる税金について、個人のお客様の場合、収益分配時の普通分配金については配当所得、換金時及び償還時の差益については譲渡所得として課税されます。なお、NISA口座における配当・譲渡所得については非課税となります。
- 投資信託は、組入れ有価証券等の値動きやその発行者の信用状況の変化などの影響により基準価額が上下するため、お受取金額が投資元本を割り込むリスクがあります。また、外貨建て資産に投資するものは、為替相場の変動などの影響により基準価額が上下するため、お受取金額が投資元本を割り込むリスクがあります。
- 各ページに掲載された各ファンドへのご投資にかかる手数料等及びリスクについては、当サイトの「取扱ファンド一覧」－「分配金・情報BOX」に「投資信託説明書（交付目論見書）」が掲載されておりますので、当該ページをお開きいただき、よくお読みください。
〈投資信託ご購入にあたってのご注意点〉
- 投資信託は預金、保険契約ではなく、元本及び利回り、分配金の保証はありません。
- 投資信託の運用による利益及び損失はご購入されたお客様に帰属します。
- 一部の投資信託では、お取扱いできない日や大口の換金について制限がある場合があります。
- 投資信託は預金保険機構、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
- 当金庫が取扱う投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。
- 当金庫は販売会社であり、投資信託の設定・運用は各運用会社（投資信託委託会社等）が行います。
- 投資信託の取得のお申込みに関しては、クーリングオフ（書面による契約解除）の適用はありません。
- 投資信託をお申込みの際は、あらかじめ最新の「投資信託説明書（交付目論見書）」及び「投資信託説明書（目論見書）補完書面」等を必ずお読みいただき、内容をご確認・ご理解の上、ご自身でご判断ください。
- インターネット専用ファンドを除き、「投資信託説明書（交付目論見書）」及び「投資信託説明書（目論見書）補完書面」等は当金庫本支店にご用意いたしております。なお、当サイトに「取扱ファンド一覧」及び「投資信託説明書（交付目論見書）」等を掲載しております。
- 当資料は京都信用金庫が独自に作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。
